CASE STUDY

導入事例・導入実績

ロングテールビジネスを支える物流システムの一元的な性能監視を実現

System Answer G2
製造・流通関連

トラスコ中山株式会社

トラスコ中山株式会社

 トラスコ中山株式会社は、1959 年(昭和 34 年)の創業以来、モノづくりの現場で必要とされるプロツールの専門商社として、仕入先様と販売店様とをつなぐ橋渡しをしてきた。多種多様なアイテムを幅広く取り揃え、在庫保有することで「必要な時に」「必要なものを」「必要なだけ」ほしいというニーズに応える独自のロジスティクスを誇る。また、専門商社である立場から得たお客様のご要望をもとに、付加価値の高い自社ブランド製品の開発も行う。

トラスコ中山株式会社

設立
1964 年 3 月 2 日
資本金
50 億 2,237 万円
従業員
2,284 名(2016 年 12 月末現在)
所在地
【東京本社】東京都港区新橋四丁目28番1号 トラスコ フィオリートビル
【大阪本社】大阪府大阪市西区新町一丁目34番15号 トラスコグレンチェックビル
事業内容
プロツール(工場用副資材)の卸売業および自社ブランド「TRUSCO」の企画開発
導入内容
開始
2015 年 12 月
用途
自社インフラ監視
規模・対象
25 ノード ロードバランサー、ルーター、スイッチ、物理サーバー

・System Answer G2 で OS 、データベース、アプリケーションを網羅的に監視(オレンジ文字が対象)

 

・ネット受注率 82.0 % のプロツール総合 WEB サイト「トラスコ オレンジブック.Com」

導入背景

当社が取り扱うアイテムは約 143 万点あり、50 か所の物流拠点で多数の在庫を保有している。また、当社の受注は自社で提供する WEB サイト「トラスコ オレンジブック.Com」からのネット注文などが 8 割を超えていることもあり、IT のチカラなくしては当社のビジネス拡大は不可能と言える。

そのために IT 投資を惜しまない考えだが、年々増え続ける取り扱いアイテムへの対応、入荷作業の効率化や、出荷時の梱包条件や付加情報の要望に対応するためには、さらなる効率化を追求する必要があった。

なかでも、 WebLogic や Oracle 11g などで構成された物流システムの安定稼働が必須だが、障害ポイントが複数あるため、切り分け判断が困難だった。障害の切り分けを迅速にするため、OS 、データベース、アプリケーションを横断して監視できるツールを探していた際に紹介を受けたのが、System Answer G2 だった。

採用理由

これまで他社の有償監視ツールを使用していたが、WebLogic を監視するパッケージは高価な上、エージェントタイプで導入負荷も高かったため、将来的なスケールアウトを考えると限界があった。System Answer G2 はエージェントレスで導入負荷が低く、搭載する標準機能で OS 、データベース、アプリケーションまでも網羅的に監視することができ、加えて以下の点において、他社よりも優れていると評価した。

① 詳細な性能データを長期間蓄積することが可能で、過去との比較や傾向把握ができる

② プライベート MIB を含む監視テンプレートが豊富で、追加対応もしてくれる

③ アイビーシー技術者による分析サービスなど、コンサルティングノウハウの提供がある

効果・感想

System Answer G2 導入後は、現状の稼働状況や比較したいポイントなどをすぐに確認することができ、アラートの発生から障害対応完了までのフローを迅速に行えるようになった。

また、障害発生時だけでなく、障害を起こさないためのシステム運用にも役立てている。例えば、取得データから、前月と大きな違いがないかチェックする月次運用を確立したり、半期に一度、アイビーシー技術者に蓄積データの分析を依頼し、システムの性能評価をしてもらったりしている。

スポットで分析サービスを依頼した際、特定機器のスペックを考慮した性能限界や、Oracle データベースの REDO ログのサイズについての指摘など、性能監視のプロによるコンサルティングが大変役立った。当社だけでは判断が難しいシステムの変調に、いち早く気づくことができると今後も期待している。

今後のプラン

市場のニーズを取り込む在庫の拡充や、物流センターの拡大などと合わせ、当社の持続的発展のためには IT 戦略が欠かせない。System Answer G2 は、豊富な MIB テンプレートと監視設定の容易さで、システムの拡張にもタイムリーに対応できる。現在 Oracle 12c の追加登録のため、アイビーシー社に対応依頼をしているところだ。

モノづくりのインフラ企業として、膨大な商品を円滑に供給できる体制づくりのための最適な業務監視ツールとして、更に活用の幅を広げていこうと考えている。

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