世界に先駆けて『IT 障害ゼロを目指す』新機能の提供
「ダイナミックブックマーク：相関分析」と「トラブルシューティングアシスタント」

■ダイナミックブックマーク （相関分析）
IT システムからのアラート （警告） からトラブルの根本原因を相関分析により特定する新機能

■トラブルシューティングアシスタント
IT 障害の原因候補を弊社の 20 年に渡る運用ノウハウにより、トラブルシューティングを支援する新機能

アイビーシー株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：加藤 裕之、以下 IBC）は、IBC が開発・販売するシステム情報管理ソフトウェア「System Answer G3」において、IT 障害の早期復旧を実現する新機能「ダイナミックブックマーク（相関分析）」と「トラブルシューティングアシスタント」を 2022 年 10 月 3 日より提供開始しますのでお知らせいたします。

近年のリモートワークの増加やクラウド利用の推進など、ビジネス環境の急激な変化にともない情報システムの運用は日々複雑化する一方で、システム障害が経営におよぼす影響は計り知れないものとなっています。

IBC は障害を未然に防止する「将来予測オプション」やネットワークフロー解析連携によって原因特定を効率化する「Flowmon API 連携」など新オプション/新機能を次々とリリースしてきましたが、今回あらたに IT 障害の根本原因を相関分析により特定する新機能「ダイナミックブックマーク（相関分析）」と、IT 障害のトラブルシューティングを支援する新機能「トラブルシューティングアシスタント」を世界に先駆けて同時にリリースいたします。

IT システムの運用監視 / 運用管理分野において、導入実績 1,000 社以上、IT システム機器の監視数 1,800 万項目以上のライセンス販売実績を誇る System Answer シリーズは、今回リリースする新機能により、お客様の IT 運用部門がトラブルの原因特定を迅速に対応することで、IT システムの早期安定化を可能にし、お客様の事業の継続性に貢献してまいります。

• 提供時期：2022 年 10 月 3 日

■ ダイナミックブックマーク（相関分析）機能について
ダイナミックブックマークとは、IT システムのアラートを契機に複数ある監視データの中から傾向が似ている監視データを抽出し、同じフォルダ（ブックマーク）に入れることで、一度に関連した監視データ（監視グラフ）を確認できる機能です。

相関がある監視データを一元管理することでアラート発生の根本原因を早期に特定/対処が可能となり、二次被害、三次被害を未然に防ぐことができます。

例えば以下のようなデータセンターに設置してあるネットワーク機器のトラフィック上昇アラートが発生した場合、一般的にはデータセンター内のネットワークの問題かどうかを運用者や管理者は最初に確認しますが、他拠点を含めたすべての監視データの相関を取得するため IT システム全体の環境を素早く把握でき、本例で言えば根本原因が東京本社でのトラフィックにあることを見抜くことができます。

■トラブルシューティングアシスタントについて
トラブルシューティングアシスタントとは、IBC が長年蓄積してきたトラブルシューティングのノウハウを System Answer G3（以下 G3）の画面上でいつでも参照することができ、トラブル原因の候補提示から原因の絞り込みまでサポートできる機能です。予測したトラブル原因候補の監視データ（グラフ）の中から、G3 運用者が原因として可能性が高い情報を選択していくと、その選択結果に合うシューティングのフローを提案してくれます。

トラブルや切り分け原因候補の質問回答画面で選択した監視データ（グラフ）は、手順確認後に見直しや再度確認するためにフォルダ（ブックマーク）を作成し監視データ（グラフ）を保存しておくことができます。

障害発生そのものを未然に防ぐとともに、万が一の障害発生時でも障害復旧時間を短縮することが可能となります。

• 提供時期：2022 年 10 月 3 日
• 提供形態：System Answer G3 v03.26-00 より利用可能
• 提供価格：「ダイナミックブックマーク（相関分析）」と「トラブルシューティングアシスタント」は追加費用無しでご利用いただけます。

＜企業情報＞

【アイビーシーについて】

IBC は、2002 年の設立以来、性能監視分野に特化した事業を展開しており、IT システムの稼働状況や障害発生の予兆などを把握するIT システム性能監視ツールの開発・販売およびコンサルティングを手掛けています。

＜本件に関するお問い合わせ＞
■アイビーシー株式会社
電話　：03-5117-2780
E-mail：info@ibc21.co.jp

※本プレスリリースに記載されている社名、サービス名などは、各社の商標あるいは登録商標です。